配点一覧 知識・技能＝60点（知技1〜知技5：各2点×6＝12点）
思考・判断・表現＝40点（考1：2点×4／考2：2点×4／考3：2点×5／考4：2点×4／考5：3点×2） 合計100点 小問49問
知技1第一次世界大戦2点×6＝12点
| (1) | ア | 三国同盟＝独・オーストリア・伊。イは三国協商、ウはドイツ・オーストリア・ロシアの三帝同盟（19世紀後半のもので、ロシアは三国同盟に加わっていない）、エは実在しない組み合わせ。 |
| (2) | ウ | バルカン半島。スラブ系民族の独立運動と列強の進出が重なった。ア・イ・エは列強の対立の焦点にならなかった。 |
| (3) | イ | サラエボ事件（1914年）。アはルシタニア号事件（アメリカ参戦の一因）、ウはロシア革命、エは第二次世界大戦の開始で、いずれも開戦のきっかけではない。 |
| (4) | イ | 総力戦は「動員の範囲」の話。ア・ウ・エは戦争の規模や場所の説明であって、総力戦の定義ではない。 |
| (5) | ア | 日英同盟を理由に参戦した。イは存在せず、ウは対象外、エは1854年の条約で無関係。 |
| (6) | エ | 原子爆弾は第二次世界大戦（1945年）。戦車・毒ガス・飛行機は第一次世界大戦で本格的に使われた。 |
知技2ロシア革命と戦後の国際協調2点×6＝12点
| (1) | ウ | 1917年。アは第一次ロシア革命（血の日曜日事件は1905年）、エはソ連の成立年。 |
| (2) | イ | レーニン。アはレーニンの後継者、ウはアメリカ大統領、エはイタリアの独裁者で時期も国も異なる。 |
| (3) | ア | ソ連。イは革命で倒された帝政、ウは1949年成立、エは第二次世界大戦後の国。 |
| (4) | ウ | アは本部がスイスのジュネーブなので誤り。イは制裁が経済制裁中心で武力制裁の権限はなく誤り。エはドイツ・ソ連は当初加盟していないので誤り。 |
| (5) | エ | 新渡戸稲造。アはキリスト教思想家、イは平民宰相、ウは民本主義の学者で、いずれも国際連盟の役職にはついていない。 |
| (6) | ウ | ワシントン会議。アはパリ講和会議、イは1930年代の国際連盟の議題、エは実際には行われていない。 |
知技3大正デモクラシー2点×6＝12点
| (1) | ウ | 民本主義。天皇主権を前提とする点が「民主主義」と異なる。イは明治前期の運動。 |
| (2) | ウ | 吉野作造。アは天皇機関説を唱えた憲法学者、イは明治初期の啓蒙思想家、エは大逆事件で処刑された社会主義者。 |
| (3) | ア | 米騒動。イの関東大震災は1923年で時期が合わず、ウ・エのような政策は行われていない。 |
| (4) | エ | 原敬。アは米騒動で退陣した前の首相、イは普通選挙法を成立させた首相、ウは五・一五事件で殺害された首相。 |
| (5) | イ | 治安維持法（1925年）。アは1938年、ウは1911年、エは1880年で年代が合わない。 |
| (6) | イ | 全国水平社。アは女性の地位向上、ウは労働組合、エは女性文芸団体で、部落差別の問題とは目的が異なる。 |
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考2選挙法の改正と有権者（資料2）2点×4＝8点
| (1) | ア | 1925年の欄は「直接国税の条件＝なし」に変わり、性別・年齢の条件は1919年と同じ。よって増加の理由は納税額の制限の廃止。イ・ウは1945年の改正の内容、エは事実に反する。 |
| (2) | イ | 1945年の欄は「満20歳以上の男女」。女性の参政権と年齢引き下げの2点が同時に実現した。アは1925年にすでに達成済み、ウの18歳は2015年の改正、エは資料から読み取れない。 |
| (3) | ウ | 1900年の割合は2.2％で10％をこえていないため誤り。ア（1889〜1919年は満25歳以上の男子で一定）、イ（1925年の改正までに15円→10円→3円→なしと引き下げ）、エ（48.7％）はいずれも資料と一致する。 |
| (4) | エ | 平塚らいてう。アは新婦人協会をともに結成した人物、イは女子教育の先駆者、ウは「君死にたまふことなかれ」の歌人で、青鞜社の宣言を書いたのは平塚らいてう。 |
考3世界の州別人口と人口ピラミッド（資料3・4）2点×5＝10点
| (1) | イ | アフリカ州。人口増加率2.49％と5州で最も高く、人口も2番目に多い。アジア州はAで人口・人口密度ともに最大。 |
| (2) | ウ | ヨーロッパ州。人口増加率が0.06％とほぼ0で、少子高齢化が最も進んでいる。オセアニア州は人口43百万人・人口密度5のE。 |
| (3) | ア | アは下（年少人口）が最も広く上がせまい富士山型で、多産少死の人口急増国の形。イはつりがね型（先進国の安定期）、ウは下がすぼまったつぼ型（少子高齢化）で、人口増加率2.49％とは合わない。 |
| (4) | ア | イ・ウ・エはいずれも少子高齢化や人口減少が進む先進国で起こる問題であり、人口が急増する地域の問題ではない。 |
| (5) | ウ | ドイツ・フランスなどが移民・外国人労働者を受け入れてきた。アは中国の政策で労働力不足をさらに招く、イは強制移動で事実に反する、エは働く人をかえって減らすので誤り。 |
参考 資料3のAは人口4,641百万人・人口密度150人／km2と最大なのでアジア州、Dは369百万人で北アメリカ州、Eは43百万人・人口密度5人／km2で最も少ないオセアニア州。
考4大正時代前後の年表（資料5）2点×4＝8点
| (1) | イ | 二十一か条の要求（1915年）。アは日清戦争の講和条約（1895年）、ウはアメリカが中国に関して出した方針、エは1868年で、いずれも年代が合わない。 |
| (2) | イ | シベリア出兵（1918年）。ロシアで起こった革命の影響が広がるのをおさえるため、日本・アメリカなどがシベリアへ軍隊を送った。アは1900年、ウは1927〜28年、エは1874年で年代が合わない。 |
| (3) | エ | 国土の4分割占領は第二次世界大戦後のドイツ。ベルサイユ条約でドイツは全植民地を失い（ア）、1320億マルクの賠償金を課され（イ）、軍備を制限された（ウ）。 |
| (4) | ウ | 世界恐慌は1929年で年表の期間の外。米騒動は1918年、ラジオ放送の開始は1925年、ワシントン会議は1921〜22年で、いずれも期間内。 |
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考5大戦景気と遣唐使の停止3点×2＝6点
| (1) | ア | 大戦景気。ヨーロッパ各国が戦争で生産・輸出を止めたため、その需要を日本が引き受け、輸出額が輸入額を上回った。イは事実に反し、ウは明治前期の政策、エは物価が大きく上がった事実と逆で誤り。 |
| (2) | ア | 唐の衰退と航海の危険の2つが理由。イ・ウのような事実はなく、エも朝鮮半島経由の陸路は開かれていないので誤り。 |
落としやすいポイント（復習チェック）
① 三国同盟と三国協商のメンバーを混同する
同盟＝独・オーストリア・伊／協商＝英・仏・露。イタリアは大戦中に連合国側へ寝返った点も要注意。
② 「民本主義」を「民主主義」と取り違える
大正デモクラシーの中心思想は民本主義（吉野作造）。天皇主権を前提としている点が民主主義との違い。
③ 1925年の2つの法律をセットで覚えていない
普通選挙法（有権者が一気に約4倍）と治安維持法（運動の取り締まり）は同じ年。「アメとムチ」として対で覚える。
④ 遣隋使と遣唐使の区別
小野妹子（607年・聖徳太子）＝遣隋使。630年〜894年＝遣唐使。停止を提案したのは菅原道真。
⑤ 表の空欄を「引き算」で出すことに気づかない
考1(1)は合計1320から判明している4か国分（634）を引けばよい。注の「約52％」でも検算できる。資料の数字は必ず合計との関係を確認する。
⑥ 人口の表で「人口の多さ」だけを見てしまう
州を判別する決め手は人口増加率。高い＝アフリカ、ほぼ0＝ヨーロッパ、人口密度が極端に低い＝オセアニア。
⑦ 人口ピラミッドの3つの型を形だけで覚えている
富士山型＝多産少死で人口急増、つりがね型＝出生率も死亡率も低く安定、つぼ型＝年少人口が少なく少子高齢化。表の人口増加率と必ず結びつけて判断する。
⑧ 大戦景気の理由を「戦争で儲かった」で済ませてしまう
日本はほとんど戦場にならず、ヨーロッパが生産できなくなった分の需要を引き受けた、という因果関係で選択肢を見分ける。考5(1)はここが決め手。
知識・技能 60点 ＋ 思考・判断・表現 40点 ＝ 合計 100点（小問49問）
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