配点一覧 知識・技能＝60点（知技1〜知技5：各2点×6＝12点）
思考・判断・表現＝40点（考1：2点×4／考2：2点×5／考3：2点×4／考4：2点×4／考5：3点×2） 合計100点 小問49問
知技1世界恐慌と1930年代の世界2点×6＝12点
| (1) | イ | ニューヨーク株式市場の大暴落（1929年10月）。ウ・エは恐慌の結果として起きたことで、きっかけではない。 |
| (2) | ウ | ルーズベルト。アは第一次世界大戦時、イは第二次世界大戦末期、エは南北戦争期の大統領で時期が合わない。 |
| (3) | エ | ムッソリーニ。アはドイツ、イはソ連、ウはスペインの指導者。 |
| (4) | ア | イは社会主義、ウは議会制民主主義、エは自由放任の説明で、いずれもファシズムとは逆の内容。 |
| (5) | イ | 満州事変（柳条湖事件がきっかけ）。アは1937年、ウは1900年、エは1939年のソ連との国境紛争。 |
| (6) | ウ | 日中戦争（盧溝橋事件がきっかけ）。アは1904年、イは1941年、エは1894年。 |
知技2第二次世界大戦2点×6＝12点
| (1) | ア | 1939年9月のポーランド侵攻。イは1941年で開戦後、ウは1935年で開戦前、エは太平洋戦争の始まり。 |
| (2) | ウ | 1941年12月、真珠湾攻撃とマレー半島上陸で開戦。アは第二次世界大戦、エは終戦。 |
| (3) | ア | 日ソ中立条約（1941年）。イは1940年の枢軸国の同盟、ウは日露戦争の講和条約、エは1956年。 |
| (4) | エ | 集団疎開（学童疎開）。アは大学生の出征、イは生徒・学生を工場で働かせたこと、ウは朝鮮・中国の人々を連れてきたこと。 |
| (5) | イ | ポツダム宣言。アは1941年の米英の共同宣言、ウは日本の領土処理の方針、エは1948年で戦後の宣言。 |
| (6) | ア | 8月6日に広島、8月9日に長崎。ウ・エはそれぞれ一方が誤り。 |
知技3戦後の日本の民主化2点×6＝12点
| (1) | イ | GHQ。アは1945年発足の国際組織で占領の主体ではなく、ウは戦争責任を裁いた裁判所、エは戦前の天皇の諮問機関。 |
| (2) | ウ | 財閥解体。アは農村の改革、イは1873年、エは明治政府の産業育成策。 |
| (3) | ア | 1946年11月3日公布・1947年5月3日施行。公布日が文化の日、施行日が憲法記念日。 |
| (4) | エ | 国民主権。ウの三権分立は原理ではなく権力のしくみ。 |
| (5) | ア | 教育基本法（1947年）。イは1890年に出され戦後に廃止、ウは1872年、エは1938年。 |
| (6) | ウ | 1945年の改正で満20歳以上の男女に拡大。アは1925年、イは1889〜1919年、エは2015年の改正。 |
1 / 4
考2世界恐慌前後の鉱工業生産指数（資料2・3）2点×5＝10点
| (1) | ウ | Dだけが一度も下がらず1935年に250に達している。社会主義国のソ連。ア・イ・エはいずれも1932年前後に大きく落ちこんでおり、Dには当てはまらない。 |
| (2) | イ | ソ連は五か年計画による計画経済をとり、資本主義の世界市場と切りはなされていた。アはイギリス、ウは国際連盟に加盟していた時期もあり理由にならない、エは五か年計画で重工業を急速に発展させたので誤り。 |
| (3) | エ | ニューディール政策（ルーズベルト）。アはイギリス・フランス、イはソ連、ウは明治政府の政策。 |
| (4) | ア | ブロック経済。イはアメリカ、ウは関税を下げる政策で逆、エは16〜18世紀の経済思想。 |
| (5) | エ | Bは1935年に96で、1929年の水準（100）のほぼ9割に回復しているので「半分に届いていない」は誤り。アは1932年に54で最低（正）、イは100→250で一貫して上昇（正）、ウは106で100を上回る（正）。 |
参考 Aはアメリカ（1932年に54まで落ちこみ、最も打撃が大きかった）、Bはドイツ（1933年以降に急回復）、Cはイギリス（落ちこみが小さい）、Dはソ連。
考35つの道県の統計（資料4）2点×4＝8点
| (1) | ア | 北海道。面積83,424km2と群を抜いて広く、農業産出額も12,667億円で最多。 |
| (2) | ウ | 愛知県。製造品出荷額478,946億円は他の4道県の合計を大きく上回り、自動車工業を中心とする中京工業地帯を反映している。 |
| (3) | B | B＝1,404万人÷2,194km2＝約6,400人／km2。次に高いCでも754万÷5,173＝約1,460人／km2で、Bが明らかに最も高い。 |
| (4) | ウ | Eは2,281km2だがBは2,194km2でBのほうが小さいため誤り。ア（12,667億円で最多）、イ（20,247は61,336の半分30,668未満）、エ（229億円で最少）はいずれも正しい。 |
考4戦後の日本の年表（資料5）2点×4＝8点
| (1) | イ | サンフランシスコ平和条約（1951年）。アは同じ日に結ばれたが独立回復の条約ではなく、ウは1919年、エは1895年。 |
| (2) | ウ | 国際連合（1956年加盟）。ソ連との国交回復で、ソ連の拒否権がなくなったため加盟できた。アは1946年に解散、イは日本は加盟していない、エは日本と無関係。 |
| (3) | ア | 1955〜73年が高度経済成長期。イは1973年以降、ウは1980年代後半、エは終戦直後の様子で時期が合わない。 |
| (4) | エ | ベルリンの壁が取りこわされたのは1989年で年表の期間外。テレビ放送の開始1953年、東海道新幹線の開通1964年、日本万国博覧会1970年はいずれも期間内。 |
3 / 4
考5農地改革と朝鮮特需3点×2＝6点
| (1) | ア | 農地改革。小作人の多くが自作農となり、農村を支配していた地主の力が弱まった。イ・ウ・エはいずれも実際と逆、または事実に反する。 |
| (2) | ア | 特需景気（朝鮮特需）。アメリカ軍からの大量の物資の注文で好景気となり、日本の経済の復興が早まった。イは日本は参戦していないので誤り、ウ・エは事実に反する。 |
落としやすいポイント（復習チェック）
① 満州事変（1931年）と日中戦争（1937年）を混同する
きっかけは、満州事変＝柳条湖事件、日中戦争＝盧溝橋事件。年号とセットで覚える。
② 第二次世界大戦（1939年〜）と太平洋戦争（1941年〜）の開始を区別していない
ドイツのポーランド侵攻＝第二次世界大戦、日本の真珠湾攻撃＝太平洋戦争。問われているのがどちらかを必ず確認する。
③ 縮尺の計算で「面積」のときに縮尺を1回しかかけない
距離は縮尺を1回、面積は2回かける（たて・よこそれぞれを実際の長さに直してからかける）。考1(4)はここで差がつく。
④ 等高線の「間隔」と傾斜の関係が逆になる
間隔がせまい＝急、広い＝ゆるやか。同じ標高差を進む距離が短いほど急だ、と理屈で覚える。
⑤ 恐慌対策を国ごとに整理していない
アメリカ＝ニューディール政策（公共事業）、イギリス・フランス＝ブロック経済（植民地＋高関税）、ソ連＝五か年計画（影響を受けず）、ドイツ・イタリア・日本＝ファシズム・侵略。
⑥ 統計表を「大きい数字」だけで判断する
人口密度は必ず人口÷面積で計算し直す。愛知県は人口が多いが、面積も東京都の2倍以上あるので密度は東京都に及ばない。
⑦ サンフランシスコ平和条約と日米安全保障条約を取り違える
同じ1951年に結ばれたが、独立回復＝平和条約、米軍の駐留継続＝安保条約。目的で区別する。
⑧ 「誤っているものを選びなさい」で正しいものを選んでしまう
この回では考2(5)・考3(4)・考4(4)の3問が「誤っているもの」を問う形式。設問文の太字に印をつけてから選択肢を読む習慣をつける。
知識・技能 60点 ＋ 思考・判断・表現 40点 ＝ 合計 100点（小問49問）
4 / 4